相模原駅北口地区の土地利用計画で多目的スタジアムを含む提案が見送られたことについて、相模原市ホームタウン4チームが5月26日、提案概要を公表した。

　相模原ギオンスタジアム（以下、ギオンス）を公式戦で使用するノジマ相模原ライズ、三菱重工相模原ダイナボアーズ、ノジマステラ神奈川相模原、SC相模原のホームタウン4チームは2019年、スポーツ庁の事業採択を受けて、相模総合補給廠の一部返還地に次世代スタジアムを建設する構想を検討。

　2020年に公有地を賃借した民間企業が施設を整備し、維持管理や運営も行う民設民営方式によるスタジアム整備を相模原市に提案。本村賢太郎市長は、多くの市民の理解や市の財源に頼らない開発手法の必要性に言及した。

　その後、ホームタウン4チームは署名活動や多機能複合型スタジアムをアピールするタウンミーティングを開くなど、市民らの機運を盛り上げる取り組みを行い、昨年、相模原市の民間意見募集に対して、複合型スタジアムを含む提案グループに参加した。

　しかし、提案内容は市が求める「民設民営による実現」「民間事業者への用地の無償貸し付け不可」といった前提条件を満たしていなかったことから、土地利用計画への反映は見送られた。

　この結果を受けてホームタウン4チームは、提案内容の一部を公表。多目的スタジアムは、市所有の公園に設置することを想定した事業スキームであったことなどを明らかにした。

　SC相模原の西谷義久社長は、6月末に提出期限を迎える「ホームタウンにおける新スタジアムの建設計画」について、同チームのホームタウン（相模原市、海老名市、座間市、綾瀬市、愛川町）で同建設計画を検討し、「具体案をJリーグに提出することを目指す」とコメント。具体案を提出できなかった場合は特例措置のJ2ライセンスを失効し、今シーズンの目標であるJ3優勝を果たしてもJ2に昇格できなくなる。

　新スタジアムが実現しなかった場合、ホームタウン4チームが使用するギオンスは、2026年8月のJリーグ秋春制への移行に伴い、ダイナボアーズが参戦するジャパンラグビーリーグワン（冬～春に開催）、ステラが参戦する女子サッカーWEリーグ（秋冬制導入済）と開催時期が重複し、さらなる過密化が想定される。