ディー・エヌ・エー（東京都渋谷区）の岡村信悟社長は4月15日、相模原市長と面会し、SC相模原などホームタウンチームが実現を目指す相模原駅前の複合スタジアム構想について、「前向きに取り組みたい」と語った。
同社は2月にJリーグの承認を得て、SC相模原の経営に参画した。「スポーツで人と街を元気にする」事業に取り組む同社は、野球のベイスターズ（横浜市）、バスケットボールのブレイブサンダース（川崎市）の次に、サッカークラブに関わりたいと考えていたという。
横浜スタジアムと横浜DeNAベイスターズの社長を歴任した岡村社長は「これから育っていくチーム。ホームタウンが政令市であり、リニア駅の開設などを含めて発展していく可能性がある」と相模原を評価。
相模原駅前の複合スタジアム構想の実現には、多くの市民の理解や市の財源に頼らない開発手法が必要とされるが、「J2で終わらせるわけにはいかない。大きな課題」（本村賢太郎市長）、「J1、アジアを目指すためには、クラブ単体では解決できないことが多い」（望月重良・SC相模原会長）という現状がある。
岡村社長は「市民はいろいろな考えをもっている。現在は地域のことを一つひとつ学ぶ段階」としながらも、関内駅周辺のスポーツタウン構想の取り組みを説明し、「球団と球場の一体経営で成果を出してきた。我々の知見を生かし、これまでの都市空間とは違うモデルを示せれば。構想を実現するためのスキームを考えていきたい」などと話す。